今からでも間に合う医療保険・生命保険の見直しでお金を節約しよう

スポンサーリンク
お金
この記事は約10分で読めます。

多くのご家庭で保険について、こんな心配事はないでしょうか。

適切な保険に入っているか心配。

保険に入っていないけど、どの基準で入ったほうがいいかわからない

という方も多いのではないでしょうか。

以前のブログで保険の見直しをして年間5万円を浮かせた、その基準をお伝えします。

さらに参考図書では山崎元さん・大橋弘祐さんの著書「図解・最新 難しいことはわかりませんが、お金の増やし方を教えて下さい!」を活用します。

著者の山崎元さんは、

さまざまの証券、銀行を経てコンサルタントとして資産運用分野を手掛けておりメディア出演、各種委員会等に務め、ご活躍されている方です。

大橋弘祐さんは、

NTTドコモの広報、マーケティング職を経て作家に転職。CLASSY.で婚活コラム連載中。文響社のエンタメ実用編集部長を兼任中の方です。

先に結論を述べると

医療保険は貯金が30万円以上あれば、入る必要がない

生命保険は『残す人数』×1000万円で足ります。

ではなぜ、その結論に至ったかお話します。

医療保険に入る必要はない

私は医療保険は不要と結論付けております。ではなぜ医療保険は入る必要がないか。

多くの保険会社でCMを流して医療保険の必要性を訴えています。やっぱり必要じゃないのと思う人もいるでしょう。

ではまず、医療保険が必要か不要かを検証する前に、まずは、実際にどれくらいの人が医療保険に加入しているのか統計データをみてみましょう。

生命保険文化センターの

平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、

2人以上世帯における世帯主の医療保険(特約含む)加入率82.5%

配偶者の加入率は68.2となっています。

かなりの人が医療保険に加入しています。この加入率の高さからすると、

多くの人が医療保険を必要と考えているといえそうです。

しかし私も著者の山崎元さんも医療保険に入る必要がないとあります。その理由は以下のとおりです。

貯金があれば入る必要がない

日本には高額療養費制度がある

保険料の半分以上は保険以外で使われている

貯金があれば入る必要がない

私たちは国民皆保険で健康保険(公的な医療保険)に加入しています。

そのため病院にかかったときや処方せんを受けて保険薬局で薬の調剤をしてもらったときの支払いは、

保険証を提示することで医療費の自己負担を3割だけで済むようになっています。

このように、原則、3割の自己負担ですむようになっているので、たとえば10万円かかるような治療を受けた場合でも、実際に支払う額は3万円ですむようになっています。

でも高額な医療を受けるとなると3割負担でも高額な医療費を払うことにならないの?

という疑問が出てくると思いますが、安心してください。

そのような時に助け合う制度である健康保険(公的な医療保険)があるのです。

日本には高額療養費制度がある

日本には高額療養費制度があるため、高額な医療費になっても問題がございません。

高額療養制度とは

医療機関や薬局の窓口で支払った額(※)が、ひと月(月の初めから終わりまで)で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。※入院時の食費負担や差額ベッド代等は含みません。

う~ん、これだといくら負担してくれるかわかりませんよね。

平成30年に厚労省の説明資料の高額療養制度がございます。

多くの方が年収約370~約770万円のあたりの収入かと思いますが、

適用区分イに該当し、ひと月の上限額(世帯ごと)

80,100円+(医療費-267,000)×1%で計算できます。

例えば、100万円の医療がかかるとしたら、

1,000,000-267,000=733000

733000×1%=7330

80100+7330=87430 

個人の負担額は8万7430円

しかし高額療養費について、いくつか注意点があります。

高額療養費の対象となるのはあくまでも健康保険が適用される医療費のみ。

また健康保険のきかない差額ベッド代や先進医療の技術料などは別途全額自己負担となりますので、十分にご注意ください。

じゃあ、いくらの貯蓄があれば足りるのか、結論、30万円あれば足ります。

その根拠についてお話しします。

厚労省 平成29年(2017)患者調査の概況によると

入院しても30~64歳は病院・一般診療で平均21.9日

であり、年々入院日数が減っています。

仮に22日で入院し、仮定しておおよその金額を出してみたい思います(手術代は含めず)。

入院費:4人部屋(2,440円)×22ならば53,680円(厚生労働省の「主な選定療養に係る報告状況」)

食費:460円×3食×22ならば30,360円(医療保険制度の改正によって460円)

固定費:携帯代=1万円(私なら3000円)、電気代=8,000円、ガス代=5,000円、家賃=都内と想定し8万円

合計18万7040円となり、おおよそ20万以上あれば退院できます。

また、傷病手当金という健康保険に加入している人が受けることができる公的制度があります。

傷病手当金のおおよその額は、おおむね月給の2/3と覚えておいてください

職場に復帰まで傷病手当金を受給して、それを鑑みても、30万円あれば足りるでしょう。

心配な方は倍の金額の60万の貯金があれば、医療保険は必要ありません。

保険料の半分以上は保険以外で使われている

多くの保険会社は医療保険のCMを行っていて、それは保険者が払ったもので賄われています。

また宣伝費以外にも人件費、土地代などで半分の金額が消えているのが現状です。

わたしはそのため、医療保険には加入していません。

その分、自己投資、貯金、投資に回しています。皆さんがもし医療保険に入っているのであれば、見直しをおすすめします。

生命保険は残る家族のために

生命保険が死亡した際に遺族に残すための保険であるため、そもそも独身の方は入るべきではありません。

では、遺族に残すための保険金額はいくらが妥当なのでしょうか。

著者の山崎元さんは

『残される家族の人数』×『1000万円』で死亡保障だけのシンプルな保険で掛け捨ての保険ですと語っています。

シンプルな保険かつ掛け捨ての保険だけでよいのか

私たちは国民健康保険、厚生年金に加入しており、残された家族には遺族年金がもらえるのです。

シンプルな保険会社はなるべく実店舗を持たないネットの保険会社(ライフネット生命アクサダイレクト生命など)を選ぶことです。

それでかつ浮いたお金を貯金または資産運用することでカバーすることできるのです。では、遺族年金はいくらもらえるのでしょうか。

たつぞうが記事にした『つみたてNISAのおすすめは?』を参考にしていただければ幸いです。

遺族年金はどの程度もらえるのか

厚労省の遺族年金ついて掲載されている内容がありましたので、引用すると

18歳未満の子がいる場合

モデルケースは標準報酬月額367,000円であり、

子が18歳未満ならば13.9万

子が18歳になったら9.9万円

65歳以降であるならば11.6万円

が遺族年金としてもらえます。

〇18歳未満の子がいない場合

モデルケースは標準報酬月額367,000円であり、

夫死亡時に妻が35歳未満の場合で子が

18歳未満がいない場合4.9万

65歳以降であるならば11.6万円が遺族年金としてもらえる。

また、夫死亡時に妻が35歳以上の場合で

子が18歳未満がいない場合4.9万

妻が40歳から64歳までは9.9万円

65歳以降であるならば11.6万円が遺族年金としてもらえます。

このような遺族年金となっておりますが、各家庭の支出はいくらかを把握する必要があります。

家計簿を書く方法もありますが、面倒でやめてしまう人が多いと思いますし、皆さん経験しているのではないでしょうか。

毎月いくら使っているかを調べるには、レシートを撮るタイプのアプリで家計の支出を把握できます。

私は無料の『Dr.Wallet』を使っていますが、デメリットとしてレシートが毎月100枚と制限があるので、いつも足らなくならないか心配になります。

全自動家計簿アプリ Dr.Wallet(ドクターウォレット)|スマホでレシートを撮影するだけ!オペレーターが入力代行!精度99.98%
無料家計簿ドクターウォレットは、家計簿アプリ(iPhone、Android)からレシートの写真を撮って送るだけで、家計簿データを人力で入力代行!カテゴリ分類も自動で行い、綺麗なグラフや、あなただけのカルテから家計の改善を行う事ができます!

やはりおすすめは『マネーフォワード ME』のアプリです。

コンビニで使った電子マネーも、お買い物で使ったクレジットカードも、お給料が振り込まれた銀行口座も、お金の出入りをこれ1つで確認できます。

マネーフォワード ME | スマホで簡単 家計簿アプリ
家計簿アプリ「マネーフォワード ME」は、銀行口座やクレジットカード、電子マネーに証券口座、ECサイトやポイントなどあなたのお金をまとめて「自動」で「簡単」に管理。いつでもどこでもスマホで残高や支出入をチェックでき、セキュリティも安心。キャッシュレス生活もアプリで見える化!続けられる家計簿アプリはマネーフォワード ME...

で支出で足らない分を資産運用や生命保険でまかえば問題ありません。

現段階で見直す保険が出てきたのではないでしょうか。

保険はかならず店舗型でなくネット型の保険に見直してみましょう。ネットで完結させると人件費のあまりかかっていない安い保険があると思います。

おひとり様はいくら残せばいいのか

自分の葬式代と遺品整理代行業者の代金費用の貯蓄があればいいので、その分だけの貯蓄をしておきましょう。

具体的に葬式代と遺品整理代行業者への代金が必要となってきます。

まずは葬儀代については年々下がっており、13万円あれば足りるでしょう。

よりそうのお葬式』は直葬プランの場合ですと税別11.3万円~という非常に良心的な価格設定NHKで取り上げられた葬儀社です。

現在は様々な葬儀社があり、この値段で行うことができます。

葬儀・葬式ならよりそうのお葬式(旧シンプルなお葬式)
よりそうのお葬式は葬儀に必要なものだけに絞ったシンプルなお葬式を日本全国で提供しています。葬儀費用は8.8万円(税抜)からご要望に合わせて火葬式、一日葬、家族葬、一般葬など、規模が小さなお葬式から通常のお葬式までご案内。さらに、お坊さんのお手配も可能です。お葬式に関わるすべてのご相談・ご質問は24時間365日無料で承り...

そして遺品整理として業者にお願いするならば、高くても45万程度だそうです。

一般社団法人遺品整理士認定のサイト「みらいプロセス」の会社ではこの相場となります。

【関東全域対応】遺品整理・生前整理なら遺品整理みらいプロセスにお任せ!業界安24,000円~他社との価格交渉可 | 【全国対応】遺品整理みらいプロセス
関東地方の遺品整理・生前整理にお困りなら遺品整理みらいプロセスにお任せ下さい!遺品整理みらいプロセスでは、協会優良事業所に認められた遺品整理士が、「どこよりも安く」「丁寧で真心を込めた作業」をモットーとし、スタッフ全員真心こめて対応いたします。出張費・見積り・ご相談は無料ですので、お気軽にご相談下さい!

そうすると、葬儀代13万円+遺品整理45万=58万で60万円程度の貯金があれば残してしまった両親、兄弟に迷惑がかけずに済みます。

この程度の貯金は最低限作っておきましょう。

保険の見直しで浮いたお金を資産運用して老後や教育資金にする。

もしくは浮いたお金を活用して、人生を豊かにする趣味に使えるのではないでしょうか。

CMや保険営業マンからの不安を知らずに受け、テレビのニュースに翻弄され、保険に無駄に入ってしまうことはないようにしましょう。

情報をしっかりと吟味し、対応すれば不安はなくなっていきますので、皆さんがんばりましょう。

今日もありがとうございました。

コメント

タイトルとURLをコピーしました